Go for it co.,ltd.(会社沿革ヒストリー)

会社沿革

株式会社ゴーフォーイットの設立から現在までの沿革になります。
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時系列 歩み
1998年4月1日 ●オーストラリアシドニーにて日本オセアニア情報ネットワーク株式会社を設立。Japan Oceania Information Network = JOINET(通称)
●日本から来豪される留学生、ワーキングホリデーメーカーへのケアサポート並びに各種留学プランの紹介サービスをスタートさせる。
●順次、メルボルン、ゴールドコースト、ケアンズ、パース、ブリスベン、アデレードに業務提携にて、ネットワークを拡大し、7都市でのサポートを開始。
1998年10月1日 ●日本の留学エージェントの現地サポートオフィス(現地デスク)として運営開始。
●現地デスクとして引受けた日本の留学会社は5社からスタート。
1999年7月1日 ●日本に進出し、東京池袋に駐在オフィスを設置。
●現地サポートデスクの窓口として日本の留学会社へのケアサポートを開始。
●同時に、直接お問合せをいただく渡航者への無料手配手続き業務を開始。
海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫第一号創刊
●ワーキングホリデー・モニター制度(無料体験制度)スタート。
幼稚園実習ボランティア、サーフィン留学、ツアーガイド養成講座を、無料で参加体験できる制度を確立。
1999年度取扱人数実績 189人
2000年7月1日 ●株式会社ぴあとの業務提携により、ぴあmapオーストラリアシリーズの現地取材編集コーディネート業務を請け負う。
●シドニーオリンピック開催時、NHK取材班の現地デスクとして業務運営協力ならびにコーディネート業務を請け負う。
●ニュージーランドのオークランド、クライストチャーチ、カナダのバンクーバー、トロントに業務提携にて、ネットワークを拡大し、3ヶ国11都市でのサポート体制を構築。
◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫10号創刊。
2000年度取扱人数実績 311人
2001年7月1日 ★池袋駐在オフィスを法人化し、有限会社ゴーフォーイット ジョイネット事業部として改組。
●ワーキングホリデー・ベストセレクションプランを発表。
◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫20号創刊。
2001年度取扱人数実績 468人
2002年7月1日 ◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫30号創刊。
●毎月の月刊誌から年4回の季刊誌へ変更。
2002年度取扱人数実績 522人
2003年7月1日 ●帰国者の集いイベントスタート。
◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫35号創刊。
2003年度取扱人数実績 594人
2004年7月1日 ●ジョイネットフレンドリースタッフ(外務員制度)スタート。
◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫40号創刊。
2004年度取扱人数実績 637人
2005年7月1日 ●有給のホテルインターンシッププランを発表。
◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫45号創刊。
2005年度取扱人数実績 676人
2006年7月1日 ●帰国者支援サポート制度スタート。
●来日外国人のための日本国内サポート&ホームステイ受入れ制度スタート。
◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫50号創刊。
2006年度取扱人数実績 713人
2007年7月1日 資本金を壱千万に増資し、株式会社ゴーフォーイットに改組
●ワーキングホリデー渡航者が海外で巻込まれた事件簿とその対策の無料メールセミナー開始。
●ワーキングホリデー渡航者が海外で成功した事例とそのアドバイスの無料メールセミナー開始。
●失敗しないためのワーホリ情報の無料メールマガジン配信開始。
●既に渡航している方と来日外国人向けに、日本の文化ガイドの無料メールマガジン配信開始。
◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫55号創刊。
2007年度取扱人数実績 788人
2008年7月1日 日本オフィス、創設10年目に突入。
●女性限定のこれだけは知っておきたい!」ワーホリメールセミナー講座】無料メールセミナー開始。
●内閣総理大臣認可日本青少年育成協会国際交流委員に選任。
●国土交通省大臣認可日本海外ツアーオペレーター協会正会員として入会。
●東京商工会議所豊島支部に入会。
◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫60号創刊。
●年4回の季刊誌から年2回の半期発行へ変更。
●10周年記念を迎えるにあたり弊社利用者の皆さんへの感謝イベントを開催。
●10周年記念感謝企画を発表。これから渡航される方への目玉キャンペーンを実施。
2008年度取扱人数実績 648人
2009年7月1日 ●海外ツアーオペレーターとして、日本旅行業協会主催の旅行会社の企画担当者向けに、新たな旅行商材のセミナー講師として開講。
●地球の歩き方の現地受入スタート。
●国際電話をかけるための格安コーリングカード、アクセスの日本代理店として認定を受ける。
●プロサッカー選手を目指すスポーツ留学プログラムを発表。
●オセアニアから日本への留学生受け入れスタート。
2009年度取扱人数実績 637人
2010年7月1日 ●海外ツアーオペレーターとして、日本旅行業協会主催の旅行会社の企画担当者向けに、新たな旅行商材のセミナー講師として開講。
●国際教育交換協議会(CIEE)の現地受入スタート。
●アシスタント・ランゲージ・ティーチャーとして、日本全国の小学校・中学校・高校へ英語教師を派遣。
●オセアニアから日本への留学生受け入れスタート。
●海外高校留学プランを発表。
2010年度取扱人数実績 623人
2011年7月1日 ●海外ツアーオペレーターとして、日本旅行業協会主催の旅行会社の企画担当者向けに、新たな旅行商材のセミナー講師として開講。
●ニュージーランド震災の復興支援に従事
●東日本大震災の復興支援に従事
●未曾有の危機を各国・各都市のサポート支援で乗り切る。
2011年度取扱人数実績 489人
2012年7月1日 ●千葉大学・鎌倉女子大学・京都教育大学・兵庫教育大学・秋草短期大学の教授の皆さんと同行しニュージーランドへ視察研修を実施
●海外ツアーオペレーターとして、日本旅行業協会主催の旅行会社の企画担当者向けに、新たな旅行商材のセミナー講師として開講。
●アシスタント・ランゲージ・ティーチャーとして、日本全国の小学校・中学校・高校へ英語教師を派遣の復活。
●オセアニアから日本への留学生受け入れの復活。
2012年度取扱人数実績 503人
2013年7月1日 ●千葉大学・鎌倉女子大学・京都教育大学・兵庫教育大学・愛知教育大学・秋草短期大学・昭和女子大学・関西学院大学・樟蔭東短期大学・大阪キリスト教短期大学の教授の皆さんと同行しニュージーランドへ視察研修を実施。
●視察内容を大学教授・教師向けの教材として発表。
◆海外留学&ワーキングホリデーの情報マガジン≪Jコミ≫65号創刊。
●スマホの普及紙媒体離れにより、年2回の半期発行誌から年1回の発行へ変更。
●情報マガジンに変わり、幼稚園実習ボランティアの抜粋リーフレットを発表
2013年度取扱人数実績 477人
2014年7月1日 ●千葉大学・兵庫教育大学・鎌倉女子大学・秋草短期大学・玉川大学・共立女子短期大学・青山学院短期大学・東京家政大学の教授の皆さんとニュージーランドへ視察研修を実施。
●視察内容を各大学にて研究発表。
●秋草学園短期大学の海外幼稚園実習の実施。
●浦和学院高等学校の海外留学実施。
2014年度取扱人数実績 423人
2015年7月1日 ●鎌倉女子大学・玉川大学・東京家政大学・青山学院短期大学・共立女子短期大学・秋草短期大学の教授の皆さんとニュージーランドへ視察研修を実施。
●視察内容を各大学にて研究発表。
●秋草学園短期大学の海外幼稚園実習の実施。
●幼少年教育研究所・福島県私立幼稚園連合会の幼稚園理事長・園長のみなさんとニュージーランドへ視察研修を実施。
秋草学園短期大学の海外幼稚園実習の実施。
2015年度取扱人数実績 431人
2016年7月1日 ●鎌倉女子大学・玉川大学・秋草短期大学・日本経団連傘下幼経懇・神奈川県私立幼稚園連合会・町田私立幼稚園連合会・各幼稚園主催の元、世界的に著名なWendy Lee先生を日本に招聘し講演会を実施。約2,000名の学生に皆さんにお越しいただいた。
●日本保育学会にて視察内容を協同発表。
●秋草学園短期大学の海外幼稚園実習の実施。
2016年度取扱人数実績 608人
2017年7月1日 ●鎌倉女子大学教職員の海外視察を実施。
●幼少年教育研究所主催の海外視察を実施。
●福島県私立幼稚園連合会・認定こども園主催の視察を実施。
●新潟県私立幼稚園連合会・認定こども園主催の視察を実施。
●埼玉県私立幼稚園連合会・認定こども園主催の視察を実施。
●日本保育学会にて視察資料を配布発表。
ニュージーランド初等小学校での教育実習プランを発表
現役幼稚園教諭のテファリキ研修プランを発表
2017年度取扱人数実績 632人
2018年7月1日 創設20年目に突入。
詳細は後日掲載

●時代の流れ、マーケットの流れを敏感に感じながら、これからも愛されるGo for it(商号ジョイネット)で居続けます。
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